アイスランドの火山噴火

日本を留守にしてる間に起こった出来事ですね。
僕は地域的にこれに巻き込まれることはありませんでしたが、
こういった事態は色々思うところがあります。

予期せぬ事が起こるかもしれない、と念には念を押して、
グリベックを約2週間分持っていったのですね。
これは良かったことだなぁ〜なんて思いました。
でも2週間分でもちょっと不安かも…1ヶ月分くらいあったら安心かな。
あまり多く持ち歩きすぎても大変高額な薬ですので恐いですけど。
因みにもし万が一飲めなくなっても、暫くは大丈夫みたいです。
勿論ずっと飲まなければ何れは白血病細胞が増えだしてしまいますが…。
大丈夫な期間は病態によって変わるのでしょうね。

ところで、アイスランドの火山の写真にあった火山雷、すごいですね。
何というか、ファイナルファンタジーとかに出てきそう…(笑)

何か圧倒されるものがありますよね。
呑気で不謹慎かもしれませんが、実際目で見てみたいです。
自然ってすごいなぁ。

火山の大研究

火山噴火　正常化も８００万人影響　経済的損失も膨大に

4月21日23時30分配信 毎日新聞

　アイスランド火山噴火による欧州の空の便の混乱は２１日、欧州最大のハブ空港であるロンドン・ヒースロー空港やドイツのフランクフルト空港でも長距離便を中心に発着が始まり、６日ぶりに正常化しつつある。しかし、これまでの運航停止で、日本を含む世界各地で約８００万人の乗客が影響を受け、航空会社を中心に損失も多額にのぼる。欧州の空路閉鎖による経済的な影響や、飛行禁止措置が長期化した理由を点検した。【寺田剛、立山清也、太田圭介、ロンドン会川晴之】

　◇航空業界は１日当たり３８０億円の損害

　欧州航空交通安全機関（本部・ブリュッセル）は、火山灰による影響が出始めた１５日から２１日までの欠航便は、通常運航の約６割に当たる約９万４０００便と発表。国際航空運送協会（ＩＡＴＡ）によると、世界の航空業界には、１日当たり４億ドル（約３８０億円）の損害が出ており「米同時多発テロ（０１年９月１１日）を上回る」（ビジニャーニ事務局長）過去最悪となる見通し。航空会社以外を含めた被害総額は３０億ドル（約２８００億円）を超すとの試算もある。

　景気回復に伴い、航空需要は今年前半から回復基調にある。しかし、航空各社はこの数年、燃料高騰や景気悪化を背景に、厳しい経営環境を強いられている。このため、英パイロット組合は、金融危機時の銀行支援と同様に航空会社を支援するように要求。飛行禁止の長期化は政府の判断ミスとする声もあり、英国航空など英航空会社１１社は１９日、英政府に損害賠償を求める考えを示した。

　日本の航空会社への影響も小さくない。成田−ロンドンなど欧州７都市を結ぶ日本航空は１５日から２０日までに計５５便が欠航。減収見通しを精査中だ。０８年１０〜１２月期以降、５四半期連続の赤字が続いているが、３月はコスト削減効果などで月次ベースの営業損益が「若干の黒字」になったばかりだった。３都市を結ぶ全日本空輸も計３３便が欠航し、現段階で約８億円の減収を見込んでいる。

　◇日本の産業界にも影響

　欧州との空の物流網停止は日本の産業界にも影響を与えた。住友化学は欧州向け半導体部品の感光性樹脂と液晶テレビ用偏光フィルムの出荷を停止したほか、富士通も欧州向けノートパソコンの出荷ができなくなった。

　一方、部品輸入ができなくなり、２１日から国内２工場の操業を停止していた日産自動車は、飛行制限の段階的解除を受けて、「部品を確保できる可能性が高まった」として、２２日は在庫部品を使って操業を再開する。ただ、２３日以降も操業が継続できるかどうかは「空輸状況次第」としている。

　また、医薬品業界でも、がんの転移診断などに使う放射性医薬品の原料「モリブデン９９」が輸入できなくなり、１６日から医療機関向けの供給が制限されたほか、食品産業ではノルウェー産生サーモンの入荷が止まった回転ずしチェーンや、オランダ産の切り花の入荷がストップした花卉（かき）卸会社が対応に追われるなど、影響は多岐にわたっており、関係者は再噴火を警戒している。

　◇飛行禁止措置の長期化、規制の欠陥の指摘も

　アイスランド火山噴火の影響で飛行禁止措置が長期化したのは、欧州が採用している航空規制に欠陥があったとの指摘が出ている。

　火山灰の拡大予測を提供したのは英気象庁。火山灰の量、風向き、風力などをコンピューターで解析し、欧州航空交通安全機関に伝達した。航空規制は軍用機の運用など国家主権にかかわるため、各国に委ねられており、各国は、同機関から提供された予測を基に個別に判断を下した。

　問題は解析モデルの中身だ。各国航空会社は、火山灰の影響は極めて少なく「過剰規制」と反発した。オランダのＫＬＭやドイツのルフトハンザ航空など欧州航空各社は１７日以後、試験飛行を実施、「機体にもエンジンにも影響が無かった」（ＫＬＭ）と、運航再開を強く求めた。

　火山噴火の経験が少ないことも災いした。米国では１９８０年代にアラスカで火山活動が活発化した経験を基にノウハウがある。だが、欧州では、火山の経験は極めて少ない。欧州委員会のルーテ運輸総局長は１９日、火山灰が航空機運航に与える影響は「ある部分はブラックボックスだった」と述べ、今回の航空規制には、必ずしも明確な科学的な根拠が無かったと認めた。

　規制主体をめぐる課題も浮上した。英メディアによると、英国航空のウォルシュ最高経営責任者（ＣＥＯ）は「航空会社こそが、安全確保について、さまざまな情報を得て決定できるベストポジションにいる」と主張した。

　欧州連合（ＥＵ）は１９日に専門家会合、運輸相テレビ会議を開き、航空規制の緩和を決めた。米国で採用している衛星写真の活用も導入するなど手法を一部改めた。

　◇火山噴火・日本企業への影響

・住友化学

　欧州向けの半導体用感光性樹脂、液晶テレビ用偏光フィルムの出荷停止

・日産自動車

　福岡、神奈川県の２工場の操業を停止

・富士通

　欧州向けノートパソコンの出荷停止

・ＪＴＢ

　１５〜１９日までに団体ツアー客１９１４人がキャンセル

・回転すし「すし銚子丸」

　全７０店でノルウェー産生サーモンを冷凍物に変更

・大田花き

　オランダ産のアマリリスやヒヤシンスの切り花の出荷停止